”真実一路”の牧野眞一です！！

今日は、いつも楽しく読ませて頂いているメルマガから【パラダイムシフト】を紹介致します。

〔★緊急！コロナウィルス対策、業績向上支援無料個別相談、実施中(詳しくは、4/28のブログにてご確認ください)★〕





【パラダイムシフト】


先日の日経新聞の記事からです。

《DX改革　企業明暗》

ウォルマート、ニトリ、落ち込み補うJCペニー、レナウン　実店舗頼み

デジタルトランスフォーメーション（DX）
新型コロナウィルスの感染拡大で消費行動が大きく変わる中、DXの巧拙が企業の明暗を分けている。
米ウォルマートやウォルトディズニーは店舗やテーマパークの集客の落ち込みをネット販売や動画配信事業で補った。日本でもニトリホールディングなどがデジタル対応を強化しているが、DXに遅れた企業は業績も振るわない。
デジタル対応力が企業の「コロナ耐性」を左右し始めた。

こんな書き出しの1面トップの記事でしたが、ちょっと強調し過ぎとのきらいもありますが、世の中の流れは記事の通りだと思います。

記事にはビデオ会議システムのズーム社が利用者増加で売上倍増という紹介もしていました。
確かに会社でも使い始めましたが、数か月前まで使ったこともありませんでした。
アマゾンは相変わらず好調。と、ここまでIT企業の躍進の話。
でも非IT企業でもDXを進めた企業は収益を増やしているということで、米ウォルマート。
純利益が市場の予想を上回った牽引役が、売上高が前期比7割増となったネット販売とのこと。
ディスカウントスーパーのターゲットもネット販売が四半期で前年売上比2.4倍増となった。
物流改善など3年前から取り組んできたDX対応が奏功した。
外食でもメキシコ料理店がネット注文・店舗受け取りのシステムでネット経由売上を前年同期比8割増を実現。コロナ前の19年に基盤を整えていたことでネット注文の需要増に対応することができた。
日本ではニトリがネット販売の機能強化を進めてきた。
新型コロナでは入店客数は減少したが、通販事業を含む5月既存店売上高は増収。

なるほど、業種にもよりますが、一歩先に進めていた企業が今回のコロナ禍ではうまく対応ができていたのだなと思いました。
最後に記事では警鐘を鳴らしています。

DXの遅れは致命的な経営リスクになる。
米国百貨店JCペニーは5月15日経営破たん。新型コロナで店舗営業ができない中、ネット販売でも顧客を呼び込めなかった。
日本：民事再生手続きの決定を受けたアパレル大手・レナウン。
実店舗への依存があだとなった。

以上が記事の抜粋です。

コロナ禍において世の中の仕組みが大きく変わろうとしています。
そんな中、他人事と思って何もしていないと完全に取り残されてしまいます。
ビジネスの仕方も変わるでしょう。
従来のやり方にしがみついていると変化についていけなくなるかもしれません。
パラダイムシフト（英: paradigm shift：その時代や分野において当然のことと考えられていた認識や思想、社会全体の価値観などが革命的にもしくは劇的に変化することをいう。）は確実に起こるのでしょう。
その時に慌てないように、先手先手で考え、チャレンジしていかないといけないのだと思います。
こんな時はチャンスです！
変化を恐れず、新しいことにどんどん挑戦していける時代なのだと思います。





※この有事が、今までの常識や価値観を、一変させました。

変化に対応していきたいと思います。対応していきましょう。

最後までお読みくださり、ありがとうございました。