”真実一路”の牧野眞一です！！

今日は、読売新聞4月26日(水)経済欄より【GAFA、チャットGPTを警戒】を、記事の一部分を紹介致します。

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『GAFA』と呼ばれる米IT大手4社が、AI(人工知能)を活用したサービスなど成長事業の強化を急いでいる。対話型AIサービス『チャットGPT』が急速に普及し、GAFAの経営の屋台骨を揺るがそうとしているからだ。コロナ禍での巣ごもり需要一服で低迷する業績の回復につながるか注目される。



〈広告減恐れ〉

巨大ITのチャットGPTへの警戒感は強い。例えば、多くの人がグーグル検索に代わり、チャットGPTで調べ物をするようになれば、グーグルの収益源のオンライン広告収入が激減する恐れがある。

マイクロソフトがチャットGPTを開発したオープンAIと提携し、クラウドやスマートフォンでの音声検索などのAIサービスを展開していることも脅威だ。クラウドサービス首位のアマゾンが顧客を奪われる恐れがある。アップルやメタ(旧フェイスブック)もスマホやSNSでAI導入が遅れれば、利用者の減少につながりかねない。

GAFA4社の2022年10～12月期決算は全社が減益となった。昨秋以降、アップルを除く3社は1万人超の大規模な人員削減を発表した。ITジャーナリストの山口健太氏は「コスト削減とAIへの投資を両立できるかが、今後の成長を左右する」と指摘する。

イタリアの情報保護当局がチャットGPTの利用を一時禁止するなどAIの利用拡大に慎重論も根強い。巨大ITには個人情報保護などAI活用の悪影響を防ぐ取り組みも欠かせない。





※AI戦争が起こっています。

新たにステージに上がってきたのが、チャットGPT。GAFAのシェアを奪おうとしています。

AIは、この先どこまで進むのか。
人間vsAIが起こるのか。

未来は解りませんね。